ビジネスの現場、とりわけ業務提携やM&A等の場で「シナジー効果」という言葉をよく耳にします。このシナジー、どのような意味かご存知でしょうか。またシナジーにはどのような効果や種類、メリットがあるのでしょうか。
今回の記事では、特にビジネスにおける「シナジー効果」について詳しく解説します。
シナジーとは?
シナジー(synergy)とは、相乗効果、共同作用という意味があります。これは2つ以上のものが相互に作用し合い、1＋1以上の効果を生んだり機能が高まったりすることをいいます。これをビジネスシーンに当てはめると「シナジー効果」となり、企業内の部署同士での協働や、企業間の提携・協業をした結果、得られる効果となります。
企業内で、これまで機能分化で別々に動いていた部署がプロジェクトで協働することで、各々の知見・ノウハウが集まり、新しいアイデアが生まれ、それが具体的に実現化する可能性が上がります。
一方企業間の提携・協業では、シナジー効果を通じて、新たな商品サービスの開発、コスト削減、さらに新分野への進出などが期待できるようになります。
シナジー効果5つの種類
シナジー効果には様々な種類があります。ビジネスシーンで見られるシナジー効果を5種類解説します。
売上・収益シナジー
一つめのシナジーは売上・収益シナジーです。
2つ以上の事業または企業が協働や提携すると、双方の売上が単純に加算されるだけでなく、各々が持つ販売チャンネルや顧客、流通網なども共有でき、さらに売上規模が拡大することからブランドイメージや知名度も向上します。
さらに企業の提携・協業では、それぞれのノウハウが組み合わさることで、新規事業の開始による新たな収益源の創出も見込めます。
このように売上と収益の同時効果が見込めるのが売上・収益シナジーなのです。
コストシナジー
2つめのシナジーはコストシナジーです。
「ビジネスでの経費を減らす」、その結果「収益が上がる」というのがコストシナジーです。
複数事業の協働や企業間の提携で、重複部門や同種業務の内容見直し・削減、支店や営業拠点の統廃合、物流経費やシステム費用等の間接部門の費用縮減、などのコスト削減効果が見込めます。
財務シナジー
3つめのシナジーは財務シナジーです。
たとえば複数の企業がM&Aでひとつになれば、資本金の増加が実現します。すると会社の資金力が上がるので、その余力資金を借入金の返済に回すことで利息支払が減り、社外への資金流出が抑えられます。
あるいは資金力はないが成長性のある企業と、資金力はあるものの成長性に乏しい企業が統合することで、新しい企業はその余剰資金を成長部門に投資して有効活用でき、資本の最適化が図れます。
さらに繰越欠損金を持つ赤字の会社と利益が黒字の会社が統合すれば、同時に損益も統合できるので、黒字が圧縮できて節税が期待できます。
このように各種の財務面で効果を期待できるのが財務シナジーなのです。
研究開発(R&D)シナジー
4つ目のシナジーとして、研究開発の面で期待できるのがこのR&D(Research & Development)シナジーです。
企業同士が統合・提携すれば、それぞれの研究開発ノウハウが集約され、かつ必要人員が充足されます。その結果、研究開発の成功率が上がるほか、複数の研究開発を並行させることで失敗リスクの分散が図れます。
同じく企業内においても、複数部署を一箇所に集めて共同開発させることで、それぞれの知見やノウハウの集約が可能です。
研究開発シナジーもまた、新商品の開発やサービス改善につながることが期待できます。
マイナスシナジー
シナジーとは一般的にプラスの効果を意味しますが、逆に気をつけたいのがこの5つめのマイナスシナジーです。マイナスシナジーはアナジー(Anergy)とも呼ばれ、シナジーとは反対側に作用する効果のことをいいます。部署間または企業間の統合をする際には、このマイナスシナジーを慎重に考慮する必要があります。
いったんマイナスシナジーが起こってしまうと、期待した各種のシナジー効果が得られないばかりか、逆に統合後の事業及び企業の売上や利益の減少、成長の鈍化、社内の混乱等につながってしまいます。
マイナスシナジーが起こる要因として、会社としてめざす方向性の違い、経営者同士の意見の食い違い、予想外のコスト発生、統合後のキーマンや重要顧客の喪失、などが考えられます。各要因に対処する方法は様々ですが、事前にリスクを想定して、しっかりと対策すればマイナスシナジーに至る素因は取り除くことは可能です。
マイナスシナジーが極力発生しないよう、十分に事前検討しておきましょう。
シナジー効果のメリット
シナジー効果のメリットを5つ説明します。
販売促進による売上高の増加
多角化や統合・提携の結果、既存の市場では会社としての独占度が上がり、ブランドイメージも良くなることから売上高の増加が期待できます。
また、単一事業から複数事業へ展開することで、既存顧客へ新たな商品・サービスの提供が可能になるので、さらに売上増加が見込めます。
新規商品・サービスの開発
企業統合等で売上高が増加して収益力が増すと、その力で新規商品・サービスの開発力も上がってきます。
営業力の強化、接客サービスの向上、新商品の開発力アップ、価格支配力・ブランドの強化など、新規商品・サービス開発の各方面に渡ってシナジーが発揮され、安定的な利益の確保に貢献してきます。
経営資源の最適使用
企業の人員や各種資産、ノウハウ等の経営資源をいかに最適に使用するかは重要な経営課題の一つです。
企業同士や事業部を統合すれば、たとえば総務・人事・経理部門等、それまでバラバラで運用していた管理部門の人員を一元化でき、管理コストを大幅に引下げられるとともに、業務の共通化で更なる効率化が図れます。
またビジネスプロセスの上下流の関係だった企業同士を統合すれば、より一元管理が可能になり、共通費用のコスト削減につなげたり、仕掛品・在庫等の資源ロスも防ぐことができたりするようになります。
組織マネジメントの強化向上
複数の事業間や企業間で適切な統合が図れれば、業務の統一化や適正な人員配置が実現できます。
そして経営資源の適正使用や適正配置で組織も最適化して、組織マネジメント力も強化できます。
ただし組織運営を円滑にするためには、統合前に事業戦略、組織体系、システムのあり方など、関係者の間で協議してしっかり固めておく必要があり、手抜きをすれば統合しても十分シナジー効果が得られない可能性があるので注意が必要です。
資金調達力の強化
複数事業や企業間統合が実現すると、一般的にその財務基盤や信用力がより強化されます。その結果、金融機関からの信頼が高まるので、資金調達力が増して融資が受けやすくなります。
資金調達力の強化は、会社としての市場競争力アップにつながるので、様々なシナジー効果と相まって、他社との競争で優位に立てるようになります。
企業がシナジー効果を生み出す方法
この章ではどうしたら企業がシナジー効果を生み出せるか、その方法について解説します。
事業多角化
事業多角化とは、既存事業を単に統合するような方法でなく、それまでの主力事業とは別に、新たな事業分野に向けて商品・サービスの開発・提供に踏み出し収益化を図る戦略をいいます。もちろん会社として、これまでの事業と全く別の未経験の分野に進出する場合もあります。
しかし自社が持つ技術やノウハウを活かせる近隣や関連の市場に進出することで、店舗・機械や人員等の今ある経営資源を有効活用しつつ、同時にリスクも最小限にしながら、収益性を高めていくという事業多角化もあるのです。
グループ(事業部)一体化経営
グループ(事業部)一体化経営とは、それまでグループや部署間で独立して行なっていた事業を、共通した顧客や技術・ノウハウ等を見いだし一体化、非効率な事業経営から脱却する経営戦略をいいます。
事前協議の結果、共通の業務や顧客があれば、一体化したグループ(事業部)がそれらを共有することで、業務の統一化で作業の効率化やコスト削減したり、関連ニーズを持つ顧客への拡販強化が図れたりします。
業務提携・資本提携・M&A
業務提携・資本提携・M&Aもシナジー効果を生み出す有効な方法です。
業務提携では、お互いの持つ技術やノウハウを共有させたり、組織力アップを図ったりすることで、商品・サービスの強化や新市場への進出も容易になります。
資本提携すれば、資金力や投資余力が上がるので、企業連携を通じて、さらに市場開拓への基盤作りが進みます。
M&Aを通じた統合も、成功すれば、M&Aの初期の目的が明確であればあるほど、さらに高いシナジー効果が期待できます。
業務提携・資本提携・M&A、いずれの方法も、お互いの弱みや強みを補い合い、経営課題を解決するための手段なので、成功すれば期待以上のシナジー効果が見込めるのです。
シナジー効果を発揮するポイント
最後にシナジー効果を発揮するポイントを3つ紹介します。
事業計画の立案で自社の価値やめざす方向を確認
社内外の統合でしっかりとシナジーを生み出すには、まずは統合後の企業や事業の将来を見据え、自社の現状や抱えている問題点、めざす方向等を整理した上で、ひとつひとつの項目を事業計画に落とし込む作業が必要です。
また事業計画は一度作成したらそれで終わりでなく、進捗途上で何度も練り直し、許容範囲の中で繰り返し修正する必要があります。そうすれば自ずと、シナジー効果が見込める適切な企業パートナーや事業部門が絞れてくるので、さらに経営が取り組むべき課題が明確化してきます。
PMI (統合効果の最大化)を徹底
PMIとはPost Merger Integrationの略で、M&A成立後の組織統合マネジメントを進めることをいいます。
M&Aでは企業文化や組織風土が異なる企業を統合するので、PMIの取組が不十分だと、従業員間にあつれきが生じて、混乱から業務が停滞したり、内部対立で従業員の大量離職が起こったりします。それではM&A後に期待されるシナジーも見込めないどころか、会社の業績が不振に陥ってしまうので、経営者はM&A成立後、当面の間はPMIに全力を注ぐ必要があるのです。
リスクを事前に検討
シナジー効果を十分に発揮させるためには、統合に伴う各種のリスクを事前にしっかり検討することも大切です。
提携や統合で組織体制を変更しようとすると、それに伴い様々なリスクが発生します。またリスクのうち、特に情報リスクに関しては取扱いが極めて重要で、間違った情報が拡散しないよう社内外で徹底した管理が必要です。
社内での情報管理が甘いと、統合に関するうわさが一人歩きし、それを聞いた社員が動揺して、その結果、統合に対して否定的になる可能性があります。社外に対する情報も同様で、もし他社と提携を予定している会社から、間違って競合する他社に機密情報が漏れてしまうと、提携予定のパートナーから信頼を失ってしまいます。
このようにリスク管理は極めて重要なので、統合や提携で起こりうる様々なリスクを事前に想定して、リスクを最小限に留めるため、会社は様々な対策を取っておく必要があります。そして対策さえきちんと取っておけば、当初に期待したシナジー効果も十分見込めるでしょう。
まとめ
シナジー効果、特にビジネスにおけるシナジー効果について、その種類やメリット、シナジー効果を得るための方法など、詳しく解説してきました。
シナジー効果がうまく働けば、ビジネスの場面では、会社が統合や提携で得られる単純な足し算以上の効果を生んだり、企業としての機能がさらに高度化したりします。シナジー効果やその経営に与える重要性について、経営者はしっかり理解を深めて、適切な統合や連携方法を見つけてもらいたいものです。
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